日本生産性本部のプレスリリース
『レジャー白書2022』 2021年の余暇関連市場規模は55兆7,600億円、前年比1.0％増 前年に引き続き、在宅レジャーの参加人口が上位に、旅行は復調見られず
調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）の余暇創研は、2021年の余暇活動状況について、個人の意識や参加実態に関するアンケート調査および各業界の市場分析から検証して取りまとめた『レジャー白書2022』を、10月31日に発行する予定です。レジャー白書は、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録する唯一のもので、1977年の創刊以来通算46号目となります。
コロナ禍が続いた2021年は、動画鑑賞や読書をはじめとする在宅レジャーの参加人口が上位となる一方、観光やドライブなどの遠方への移動を伴う余暇が減少しました。余暇関連市場規模は前年比1.0％増の55兆7,600億円となりました。
なお、個人を対象とした余暇活動アンケート調査は、2022年1～2月にインターネットを通じて実施し、全国の15～79歳男女、3,211人から有効回答を得ました。また併せて80歳～89歳の男女323人を対象とした特別調査を実施しました。本白書の主なポイントは以下の通りです。
＜『レジャー白書2022』の主なポイント＞
◇日本人の余暇活動の現状 ～一人当たり平均参加種目数は微減、前年に続き在宅レジャーが中心に
・余暇活動の参加人口は、「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」（3,700万人）が初の首位となったほか、「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」「音楽鑑賞（配信、CD、レコード、テープ、FMなど）」など在宅レジャーが上位となった。2019年まで首位の「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」は6位へと順位を下げた。
・一人当たり平均参加種目数は、前年より0.2種目減少して9.7種目。スポーツ部門および趣味・創作部門で微減。年代別にみると、変化はわずかだが、特に60代男性、70代女性などで減少が目立った。
・80代の余暇活動の参加状況を特別調査。65歳以上と参加率の大きな差はない。約半数が「ウォーキング」「園芸・庭いじり」を実施。
◇余暇関連産業・市場の動向 ～スポーツ部門が前年比10.7％と復調、コンテンツ配信は続伸
2021年の余暇関連市場規模は55兆7,600億円で、前年比プラス1.0％と増加した。多くの分野で復調傾向にあるが、さらに落ち込む分野もあり、トータルでは若干のプラスであるものの、2019年比では77.1％の水準。
【スポーツ部門】（前年比10.7%増）スポーツ用品、スポーツ施設・スクール、スポーツ観戦が復調。フィットネスクラブとゴルフ場、ゴルフ練習場は拡大。スポーツ自転車は反動減。
【趣味・創作部門】（前年比2.7%増）動画配信、音楽配信、電子出版は続伸。音楽会（コンサート）、演劇、映画も回復基調。CD、ビデオソフト、雑誌、テレビは低下。
【娯楽部門】（前年比0.1%減）公営競技（中央競馬、地方競馬、競輪、ボートレース、オートレース）、スポーツ振興くじが大きく伸長。テレビゲーム・ゲームソフト、外食は微減。喫茶店・酒場・バー等、カラオケボックス（ルーム）は大きく低下。
【観光・行楽部門】（前年比0.4%増）遊園地・レジャーランド、ホテルがやや復調。旅行業、航空、バス、鉄道は打撃が大きい。
詳細は、「レジャー白書」サイトをご覧ください。
