株式会社リクルートのプレスリリース
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）の観光に関する調査・研究、地域振興機関『じゃらんリサーチセンター』（センター長：沢登 次彦）は、国内宿泊旅行マーケット全体の活性化への貢献を目的に、旅行者の旅行意欲や行動予定を定期的に聴取して広く公開する「国内宿泊旅行ニーズ調査」（旧称「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」調査）を2020年3月より継続して実施しており、調査内容とともに最新の結果をご報告致します。
■11月時点の調査データの概要
国内宿泊旅行の予定がある人は33.6％で調査開始（2020年3月）以来、過去最高値
○今後の国内宿泊旅行について「予定をしており、気を付けながら行く」、「予定をしており、気にせず行く」の合計は前回調査から4.9ポイント増加して33.6％。
○潜在層を含めた旅行意欲のある人は64.8％で、前回調査から0.7ポイントの増加。
冬（12月～翌年2月 年末年始を除く）の旅行について、旅行好きな層（コロナ禍以前に年3回以上旅行をしていた人）のうち45.6％が旅行を予定
冬および年末年始の旅行希望者について、約半数が遠方への旅行を希望
○国内宿泊旅行の行き先について、年末年始を除く冬は51.2％が遠方を希望し、年末年始は46.0％が遠方を希望している。
≪解説≫旅行意欲は安定しているが、今後の感染状況によっては一時的な減速の可能性も
国内宿泊旅行について意欲を持つ人は2022年3月以降6割程度と安定しており、今後旅行の予定があると回答した人については2022年9月から4.9ポイント増加して2020年3月の調査開始以降最高の33.6％となりました。新型コロナウイルス感染症の感染の急拡大がない限りは国内の旅行意欲は6割程度を維持すると見られ、ここに全国旅行支援のキャンペーンもあったことで、実際の行動が後押しされたものと考えられます。しかしながら、今後感染が急拡大した場合は2022年2月が新規感染者数のピークであった第6波の時期と同様に、旅行意欲の一時的な減速の可能性もあるため注視が必要です。
コロナ禍前の旅行頻度別に旅行意向を分析すると、コロナ禍前に年3回以上旅行に行っていた人は、冬（12月～翌年2月 年末年始を除く）について45.6％の人が実際に旅行に行く予定であると回答しているように、旅行好きな層が旅行実施をけん引しているようです。同時期の旅行先の希望としては遠方（隣接する都道府県よりも遠い地域）を希望する人が51.2％と過半数であり、年末年始についても遠方の希望が46.0％となっています。
JRC研究スタッフ
五十嵐 大悟
■調査概要
調査目的
旅行者の旅行意欲や行動予定を定期的に聴取し、地域および宿泊施設を主とした具体的施策に役立て、旅行マーケットの拡大に貢献する。
調査対象者
マクロミル会員モニター全国の20歳～79歳 1,652人
性別および年代（20・30代／40・50代／60・70代）による均等割付を実施
調査時期
第16回：2022年11月1日(火)～2022年11月2日(水)
詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20221129_travel_01.pdf
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