Bounce、モバイルサービス「Mobal」と連携開始

日本到着「その瞬間」から手ぶらで旅ができる環境を実現

Bounce Japan 合同会社のプレスリリース

Bounce、モバイルサービス「Mobal」と連携開始

世界4,000都市・35,000拠点以上で手荷物預かりサービスを展開する「Bounce(バウンス)」を運営する Bounce Japan 合同会社(以下、Bounce)は、eSIMサービスを提供する Mobal(モバイル) と新たに連携し、Mobal の eSIM 購入者にBounceの特別クーポンを提供する取り組みを始めました。本連携により、日本を訪れる旅行者は日本到着直後から日本全国および世界各地の手荷物預かりスポットへスムーズにアクセスできるようになります。

連携の背景と目的

訪日外国人旅行者数は増加を続け、同時に eSIM 利用は急速に普及しています。多くの旅行者が渡航前・到着直後に eSIM を購入する中、旅の最初の課題となる「荷物の扱い」を確実にサポートできる導線が求められています。Mobal は 1989 年創業以来、契約不要で利用できる SIM/eSIM サービスを提供し、世界中の旅行者から長年信頼されてきた老舗ブランドです。

今回の連携により、

Mobal eSIM 購入後に Bounce の割引コードを提供
・旅行者が日本到着直後に最適な手荷物預かり情報へアクセスできる導線を構築

という仕組みが実現しました。

本連携は、Bounce が掲げる 「世界中どこでも、必要な瞬間に荷物を預けられる旅行インフラづくり」 を推進する新たな一歩です。

サービス概要

対象者
 ・Mobal の eSIM/SIM を購入旅行者
 ・専用割引コードから Bounce をお得に利用可能

利用可能エリア
 ・日本全国の Bounce 提携拠点
 ・世界4,000都市、35,000拠点以上の Bounce拠点

連携のメリット

1. 日本到着直後という「最適なタイミング」で利用開始

日本での通信手段を手配した後の最適なタイミングでBounceの割引情報を確認できるため、最寄りの手荷物預かりスポットをスムーズに検索・予約できます。

2. Mobal との連携による高い信頼性

1989 年創業の Mobal の安心感と導線に Bounce が自然に組み込まれることで、訪日旅行者へのサービス提供価値が大幅に向上します。

3. 世界中で使える Bounce ネットワークによる利便性

日本国内はもちろん、世界中で同じアプリを用いて手荷物預かりサービスを利用可能。旅程の中で何度でも、どの都市でも手ぶら観光を実現できます。

CEOコメント(Bounce創業者 / Cody Candee)

「1989 年から旅行者を支えてきた Mobal と連携し、旅行者が日本に到着してすぐに、Bounce を活用できる仕組みを構築できたことを大変嬉しく思います。手荷物の負担をなくすことは、旅をより自由にし、訪れた街の魅力を深く味わうための第一歩です。Bounce は今後も、世界中の旅行者の移動を支える基盤として、荷物に縛られない、より便利で快適な旅の環境づくりに貢献してまいります。」

Mobal について

Mobalは、1989年創業の英国発モバイルサービスブランドで、訪日外国人向けに、日本で使える契約不要・手続き簡単なSIM/eSIMプランを提供しています。シンプルな料金体系と高い信頼性により、安心して使える通信サービスとして、世界中の旅行者・訪日客から選ばれ続けています。

公式サイト: https://www.mobal.com/

Bounce について

Bounce(バウンス)」は、旅行中や外出先で荷物を一時的に預けたい利用者と、空きスペースを活用したい店舗・施設をつなぐ、世界最大級※の手荷物預かりプラットフォームです。
 2019年に米国で創業し、現在は世界4,000都市・35,000拠点以上に展開。日本国内でも650都市・5,000拠点以上でサービスを提供しています。スマートフォンで予約から決済まで完結し、多言語対応、最大100万円補償付きで安全・快適に利用できます。

公式サイト:https://ja.bounce.com/

会社概要

会社名: Bounce Japan 合同会社
 所在地: 〒150-6139 東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア WeWork 39階
 設立: 2019年
 お問い合わせ: press-jp@bounce.com

※「世界最大」の表現は、当社が2025年7月時点で実施した独自調査に基づきます。
 【調査対象】国内外の主要な手荷物預かり事業者
 【比較項目】拠点数・展開都市数・展開国数
 【調査方法】各社の公開情報に基づいた自社調査(2025年7月実施)

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