～令和版・社員旅行の特徴も紹介～
ＫＮＴ－ＣＴホールディングス株式会社のプレスリリース
近畿日本ツーリスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：永﨑安基）は、昨年の社員旅行動向をまとめましたので、お知らせいたします。
近畿日本ツーリストは長年、様々な企業の社員旅行を企画、実施してきました。社員旅行は昭和、平成、令和と時代のニーズの変化に合わせて企画開発しており、その時々の世相が反映されやすい特徴があります。
2025年の帝国データバンクの調査※によると、約半数の企業が採用・定着率向上を目的とした福利厚生の充実に前向きと回答、今後取り入れたい福利厚生のトップに社員旅行が挙げられるなど、昨今改めて社員旅行への注目度が上がってきていると言えます。
そこで平成最後の年間データである2018年から社員旅行データを集計し、令和における社員旅行の変化をまとめました。
※出典：帝国データバンク「福利厚生に関する企業の実態調査2025」
■最新動向サマリー：令和版・社員旅行は「量より質」へ進化
・【国内V字復活】国内社員旅行の売上は2018年比7割まで回復する一方、海外は5割強にとどまる。
・【空前の高単価】1人あたりの旅行代金（単価）は、国内約1.5倍、海外約1.9倍へ
・【スタイルの変貌】“令和版・社員旅行”の人気スタイル8選を公開！
参加率を上げたり、コミュニケーションを増やすための工夫が随所に。
■集計データ
近畿日本ツーリスト「社員旅行取扱データ」
■ 社員旅行の最新データ
コロナ禍で大幅に実施が減少した社員旅行ですが、2023年以降は売上の回復が続いており、とりわけ国内旅行は2018年比で7割（70.5%）の水準まで回復しています。一方、海外旅行は5割強（56.7％）にとどまっており、社員旅行の「国内回帰」の傾向が鮮明となっています。
また、特筆すべきは社員旅行の「質」の変化です。参加者1人あたりの旅行代金（単価）は、海外旅行で約1.9倍（192.0％）、国内旅行でも約1.5倍（152.3％）と大きく上昇しています。一方、2018年から2025年にかけての国内消費者物価指数（CPI）は約1.1倍（112.4％）にとどまっており※、今回の結果は物価上昇を大きく上回る伸びとなりました。
この結果は、単なる物価高や仕入れ原価の高騰による影響にとどまらず、企業側が社員旅行に対し「より高い付加価値」や「確かな成果」を求めるフェーズへ移行していることを示唆しています。実際にご相談いただく内容もコロナ禍前と比べ変化しており、その傾向が単価上昇にもつながっています。
※出典：総務省「消費者物価指数」
■ 社員旅行の相談が増えている３つの要因
ここ1〜2年で社員旅行に関するお問い合わせや相談が増えていますが、ご相談内容を分析すると大きく3つの要因があると考えられます。
1点目は、リモートワークや拠点分散が進んだことで、社員同士が対面で交流する機会が減り、改めて「リアルで集まる価値」が見直されている点です。単なるレクリエーションではなく、チームの一体感醸成やコミュニケーション強化を目的とした社員旅行が増えています。
2点目は、人材確保・定着が重要課題となる中で、社員旅行が福利厚生やエンゲージメント施策として再評価されている点です。特に若手層の定着や部門間連携の強化を意識する企業ほど、目的を明確にした「令和型社員旅行」へ移行している印象です。
3点目は企画内容の変化です。従来の宴会中心から、体験型コンテンツや研修・合宿を組み合わせた“目的型”へ進化しており、実施する企業にとって納得感が高まっています。
今後も、社員旅行は「意味を持って実施する」方向へ変化しながら、一定のニーズが続くと見ています。
■ 「令和版・社員旅行」の人気スタイル8選
企業や社員のニーズに対応して企画内容は変化しています。実際にご相談いただく内容を元に、「令和版・社員旅行」の特徴をまとめました。
■ 多様化が進む令和の社員旅行
本調査から、令和の社員旅行は個々の価値観への配慮と参加しやすさを重視しつつ、組織の一体感やエンゲージメント向上を実現する「多様性対応型」への転換が進んでいる様子を確認できます。
働き方や価値観が多様化する令和において、今後も社員旅行は企業と社員双方に価値をもたらす重要なコミュニケーション施策として、さらなる広がりが期待されます。
近畿日本ツーリストでは参加率の向上や、心理的負担の軽減、チームビルディング等ニーズに応じた最適な企画を提供し、企業の採用力、定着率の向上に寄与するサービスを提供してまいります。
近畿日本ツーリストサービスページ https://gtc.knt.co.jp/biz/company_trip/