～旅先でも気軽に参加できる“すてない選択”を、全国の対象ホテルへ～
ポラリス・ホールディングス株式会社のプレスリリース
ポラリス・ホールディングス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：田口 洋平）が展開するKOKO HOTELSをはじめとするグループホテルでは、循環型社会の実現に向けた取り組みの一環として、衣料品雑貨品回収サービス「R-LOOP（アールループ）」を、全国の対象ホテル28施設にて新たに導入いたしました。
「R-LOOP」は、不要になった衣料品や雑貨品を専用の回収ボックスで回収し、リユース・リサイクルへとつなげる資源循環プラットフォームです。お客様がホテル滞在時にも気軽に環境貢献へ参加できる仕組みを整えることで、日常生活だけでなく、旅先においても“すてない選択”を身近に感じていただくことを目指します。当社グループでは、ホテルを単なる宿泊の場所としてだけでなく、地域や社会とつながる拠点のひとつと捉えています。今回の取り組みを通じて、ご宿泊のお客様とともに資源循環への意識を高め、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
■取り組み概要
名称：衣料品雑貨品回収サービス「R-LOOP（アールループ）」導入
対象施設：KOKO HOTELSをはじめとするグループホテル 計28施設（設置予定含む）
設置場所：各ホテル ロビーフロント横共用部等
回収対象：衣料品・雑貨品等
協力企業：ブックオフコーポレーション株式会社、株式会社BPLab
※回収対象品目および設置場所は、施設により異なる場合がございます。
※一度回収したものは、ご返却いたしかねます。
※本回収ボックスはホテル宿泊者専用となります。宿泊者以外の方はご利用いただけません。
■対象施設
|
ベストウェスタンプラスホテルフィーノ千歳 |
KOKO HOTEL 横浜鶴見 |
|
KOKO STAY 千歳 |
KOKO HOTEL Premier 日本橋浜町 |
|
KOKO HOTEL 苫小牧 |
KOKO HOTEL Residence 浅草かっぱ橋 |
|
KOKO HOTEL 札幌すすきの |
KOKO HOTEL 上野駅前 |
|
KOKO HOTEL 仙台駅前 South |
KOKO HOTEL 姫路城 |
|
KOKO HOTEL 仙台駅前 West |
KOKO HOTEL 高松 |
|
KOKO HOTEL 仙台勾当台公園 |
ベストウェスタンホテルフィーノ大阪心斎橋 |
|
KOKO HOTEL 仙台駅前 Central |
KOKO HOTEL 大阪心斎橋 |
|
バリュー・ザ・ホテル仙台名取 |
KOKO HOTEL 東大阪 |
|
バリュー・ザ・ホテル東松島 矢本 |
KOKO HOTEL 大阪梅田 |
|
バリュー・ザ・ホテル楢葉木戸駅前 |
KOKO HOTEL 大阪新世界 |
|
KOKO HOTEL 池袋 East |
KOKO HOTEL 博多駅前 |
|
KOKO HOTEL 築地 銀座 |
KOKO STAY 下関 |
|
KOKO HOTEL Residence 東京押上 （導入予定） |
KOKO HOTEL すすきの2nd （導入予定） |
■持続可能なホテル運営に向けて
当社グループでは、全国各地でホテルを運営する企業として、地域社会やお客様とともに持続可能な取り組みを推進してまいります。
今回の「R-LOOP」導入を通じて、旅先でも気軽に参加できる環境貢献の機会を提供するとともに、ホテルにおける資源循環の取り組みを広げてまいります。
今後も、お客様に快適な滞在を提供するだけでなく、社会や環境に配慮したホテル運営を目指し、さまざまな取り組みを進めてまいります。
■ポラリス・ホールディングス株式会社について https://www.polaris-holdings.com
会社名：ポラリス・ホールディングス株式会社（Polaris Holdings Co., Ltd.）
【東証スタンダード 証券コード：3010】
所在地：東京都中央区新川1丁目23-5 ONE SHINKAWA
代表者：代表取締役社長 田口 洋平
事業内容：ホテル運営事業、ホテル投資事業
【国内外のホテルを運営するポラリス・ホールディングスグループ】
ポラリス・ホールディングスは、これまでオリジナルブランドである「KOKO HOTEL」、グローバルホテルブランドの「Best Western」、東北地方を中心にロードサイド型ホテルとして展開する「バリューザホテル」及びフィリピン共和国において「Red Planet」のブランドのもと国内外でホテルを展開してきましたが、「ホテルウィングインターナショナル」及び「テンザホテル」を展開していた株式会社ミナシアと2024年12月に経営統合し、国内外で120店舗17,072室（※）のホテルを展開しています。（※2026年5月31日時点、海外ホテルおよび契約締結済みの運営予定ホテル含む）