～ 昨年大きな反響をいただいた、チケットや駐車券も含まれるセット、会場内限定お食事券など様々な種類のお礼の品を掲載 ～
株式会社トラストバンクのプレスリリース
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＜フジロックに関するお礼の品一覧＞
お礼の品・寄付金額
１．Thank you Ticket 会場内飲食店限定お食事券 10,000円
２．1日券 1枚 89,000円
３．2日券 (前2日もしくは後2日) 1枚 174,000円
４．3日通し券 1枚 204,000円
５．1日券 2枚 + 1日駐車券（場外駐車場）1枚 190,000円
６．2日券(前2日もしくは後2日) 2枚 + 駐車券（場外駐車場）1枚 377,000円
７．3日通し券 2枚 + 3日通し駐車券（S駐車券） 1枚 464,000円
８．3日通し券 2枚 + 3日通し駐車券（A駐車券） 1枚 457,000円
９．3日通し券 2枚 + 3日通し駐車券（A駐車券）1枚
＋ 苗場プリンスホテル 2名4泊 1,100,000円
フジロックは、湯沢町・苗場で開催されるようになってから、2024年で25回目を迎える日本を代表する音楽フェスです。2011年には、新潟県や湯沢町、スマッシュの3者で「フジロックの森プロジェクト」を立ち上げ、森林資源の循環利用を推進するため、地元の間伐材を活用した紙製品「フジロックペーパー」などを製造し、売上の一部を間伐材の搬出経費に還元するなど、開催地である新潟県、湯沢町、苗場とともに発展してきました。フジロックのチケットや関連の品をお礼の品としてご提供し、湯沢町にお寄せいただいた寄付は、フジロックや「フジロックの森プロジェクト」を始めとした同町の観光や森林環境整備、災害に強いまちづくりなどに活用し、町の発展に繋げていきます。
今後も湯沢町、スマッシュ、トラストバンクの3者は、フジロックのお礼の品を通じて、より多くの方に湯沢町の魅力を発信することで、同町のファンを増やし、地域の関係・交流人口の増加を目指していきます。
□■ お礼の品の概要 ■□
◆ お礼の品： FUJI ROCK FESTIVAL’24のチケット、会場内飲食店限定お食事券など
◆ 自治体： 新潟県湯沢町
◆ 寄付受付開始：2024年2月9日（金）正午（12時）開始
◆ 詳細URL： https://www.furusato-tax.jp/feature/a/frf24
※詳細は上記URLをご確認ください。
新潟県湯沢町（ https://www.town.yuzawa.lg.jp/index.html ）
ウィンターリゾートのまち湯沢町は新潟県の南端に位置し、日本百名山の谷川岳や苗場山などに囲まれた自然豊かな山あいの町です。冬には3ｍ近い雪に覆われる豪雪地帯で、川端康成の小説「雪国」の舞台となりました。「雪国」の冒頭に描かれる雪の情景は、湯沢町の原風景と重なります。古くから旧三国街道の宿場町であった湯沢町は、近代に入りスキーと温泉の町として栄え、特に、上越新幹線や関越自動車道が開通して以降、大きな発展を遂げました。町内にはスキー場が10カ所、各所に温泉が湧き、共同浴場が5カ所あります。冬のイメージが強い湯沢町ですが、春には紅山桜や新緑が山々を彩り、夏には世界一クリーンなロックフェスで名高いフジロック（苗場スキー場）で盛り上がり、秋には目にも鮮やかな紅葉が周囲を包む、四季折々様々な魅力にあふれる町です。
株式会社スマッシュ（ https://smash-jpn.com/ ）
世界各国から数多くのアーティストを招聘し、コンサートの企画・制作や、音楽フェスティバルを手掛けている。代表的なイベントにフジロック、朝霧JAMなど。フジロックは日本最大級の野外フェスのひとつとして数えられ、国内外から数多くのアーティストとそれを楽しむ音楽ファンを集める。テーマに「自然と音楽の共生」を据え、会場から出たごみのリサイクルやクリーンエネルギーへの転換、来場者と一緒に森の保全活動を行う「フジロックの森プロジェクト」など環境取り組みも実施。
株式会社トラストバンク（ https://www.trustbank.co.jp/ ）
ビジョンは「自立した持続可能な地域をつくる」。2012年4月に創業し、同年9月に国内初のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を開設。同サイトのお申し込み可能自治体は全国約95%となる1700自治体超（23年11月）、お礼の品数は55万点超（23年9月）の国内最大級のふるさと納税サイトに成長。18年11月東証プライム市場の株式会社チェンジ（現株式会社チェンジホールディングス）とグループ化し、パブリテック事業に参入。19年9月自治体向けビジネスチャット「LoGoチャット」、20年3月ノーコード電子申請ツール「LoGoフォーム」をリリース。23年10月には地域のめいぶつを販売するECサイト「めいぶつチョイス」を開始。そのほか、地域経済循環を促す地域通貨事業や、再生可能エネルギーの地産地消を進めるエネルギー事業も展開。※お申し込み可能自治体数No.1、お礼の品掲載数No.1（2023年9月時点、JMRO調べ）
