株式会社エルゴジャパンのプレスリリース
これは中国に在住する中国人に対して、日本へ訪れる際のホテル選びに関わる喫煙環境の意向を調査するために行ったアンケート調査になります。
新型コロナウイルスが5類になって以降、戻り続けているインバウンド。その中心にいる中国人の喫煙に関する意識がどのようなものか、その考察をまとめました。
■喫煙者の意識調査の概要
【対象者】
中国に住む中国人438名(男性：219名、女性：219名)
※20代：108名、30代：110名、40代以上：220名
◇調査対象者の行動特性
1. 日本にビジネスや旅行で訪れる際、ホテルの選択において喫煙環境はどの程度重要かを聞いたところ、以下の結果となりました。
Q1 喫煙環境の重要度
52.3％の人が非常に重要と答えており、ある程度重要と答えた方も含めて、喫煙環境がその選択肢に影響を及ぼす人の割合は、76％にも上りました。
2. 日本のホテルに宿泊する際、喫煙ルームと禁煙ルームのどちらを希望するかを聞いたところ、以下の結果となりました。
Q2 お部屋の希望
68.7％の人が禁煙ルームを選択すると答える結果となりました。
3. さらにホテル選びにおいて、館内に喫煙スペースがあるかどうかは重要かを聞いたところ、次のような結果となりました。
Q3 喫煙スペースの重要度
ここでは、館内に喫煙スペースがあることを66％の人が望むということがわかりました。
Q2において、クリーンな非喫煙ルームに宿泊することを望む人が69％でした。一方、ホテルに喫煙スペースがあることを重要ではないと考える人は17％となりました。逆に、83％の人は、重要又は重要ではないが、喫煙スペースはあった方が良いと考えていることが推察されます。
4. ホテルの部屋で喫煙できる場合、追加料金が発生しても希望するかを聞いたところ、次のような結果となりました。
Q4 追加料金について
これもQ2の結果と近い数字となり、部屋での喫煙は希望しない方が48.4％と大半を占める結果となりました。一方で21.5％の人は追加料金を払っても喫煙ルームが良いと回答しています。
大半の方は、お金を払ってまで喫煙できる部屋までには移動したくはないが、館内での喫煙環境は求められているということがここまでのアンケートで見えてきます。
5. 日本でホテルに滞在する際、喫煙環境に関する情報(喫煙可否や喫煙スペースの有無)はどの程度重要かを聞いたところ、次のような結果となりました。
Q5 喫煙環境の事前情報
事前に詳細を知りたいという回答が58.7％という数字を占める形となりました。ある程度気にする人の26.5％を合計すると、85.2％になります。海外への喫煙環境に関する情報発信は、ホテル選びの際にも非常に重要な要素になっていることが、このことからもわかります。
6. ホテルの喫煙環境が良い場合、宿泊費が高くなっても選ぶかどうかを確認したところ、次のような結果となりました。
Q6 宿泊費について(1)
多少高くなっても選ぶという人は、28.1％程度です。あまり高くなければ選ぶという人の34.2％を合計すると62.3％になります。やはり高くなることで選ばなくなる方は37.7％です。喫煙環境が良いということは、付加価値にもなり、「当たり前」という感覚でもある、という結果になりました。
7. 最後に、1泊当たりの宿泊費の目安を聞いたところ、次のような結果となりました。
Q7 宿泊費について(2)
2万円以内の価格帯で全体の82.2％を占める結果となりました。決して高価格帯のホテルではなく、一般的なホテルへの宿泊を希望する方が大半であるという結果となりました。
【全体所感】
日本に旅行やビジネスで来る中国人において、ホテル選びの際に喫煙環境が影響していることがわかる結果となりました。宿泊費の目安を見たところ、必ずしも高級ホテルへの宿泊をするわけでもなく、一般的なグレードのホテルを選ぶ中で、もはや喫煙環境が整っていることは当たり前でなければならないと感じさせるデータであったように感じます。
また喫煙環境においては、部屋ではなく、館内で吸える環境を整えることが重要であり、それらの対策を行っていることを正しく海外に向けて情報発信していくことの必要性も同じように感じられるデータとなりました。
■飲食店の分煙対策は、高性能喫煙ブース「スモーククリア」をぜひお試しください。
スモーククリアは、小型サイズで小さなスペースに導入できる喫煙ブースです。近年、インバウンドの増加に伴う喫煙環境の整備の一環で、ホテル・旅館の皆様からのお問い合わせが増えてきております。
ダクト工事不要、ニオイも洋服につかず、また排出口からもタバコのニオイを感じさせません。コンパクトな1人用から4人用までの様々な製品ラインナップをご用意。ぜひ導入をご検討ください。
■本調査について
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年11月
調査対象：20代以上の中国に住む中国人438名
