~資産運用で旅が近づく。JALカード保有なら「取引マイル」が2倍~
日本航空株式会社のプレスリリース
2026年1月29日
株式会社マネースクエア
日本航空株式会社
株式会社マネースクエア(本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：相葉 斉)*、日本航空株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：鳥取三津子） は、新サービス「JALのマイルが毎日、たくさん、早く、たまるトラリピプログラム」を2026年2月2日（月）より開始します。
本プログラムは、対象通貨ペアでの運用により、日々の運用継続でたまる「毎日マイル」と、取引が成立するたびにたまる「取引マイル」の2種類を同時に獲得できる画期的な仕組みです。日々の資産形成が、大切な旅の思い出にもつながる、新しい投資スタイルを提案します。
*株式会社マネースクエアは、SBIホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：北尾 吉孝）の連結子会社であり、日本航空株式会社の関連会社（持分法適用会社：マネースクエアHD）の傘下企業です。
JALのマイルが毎日、たくさん、早く、たまるトラリピプログラム
・ダブルでたまる：運用の継続でたまる「毎日マイル」と取引が成立するたびにたまる「取引マイル」
・JALカード特典 ： JALカード保有者なら「取引マイル」が通常の2倍積算。
・ステータス連動： 預託証拠金に応じた「マネースクエアステータス」が高いほど、マイルの積算数
がアップ。
■ マイル積算詳細（ステータス別）
マネースクエアステータス（トラリピFX/CFDの合計預託証拠金で決定）に応じ以下のマイルが積算されます。
・【JALカード保有者限定特典】 JALカードをお持ちのお客様は、上記表の「取引マイル」が一律2倍
となります。例：トリプルスターの場合、取引量 × 6マイル
・トラリピでの取引量は、基準となる単位が通貨ペア/銘柄により異なります。
■プログラム開始日：2026年2月2日（月）
■マイル積算開始時期：2026年3月末頃を予定。
※マイルは1カ月分をまとめて翌月末までにJALマイレージバンクの口座に積算します。
詳細はこちら
最大5,000マイルがもらえる！トラリピで毎日マイルキャンペーン
■概要
キャンペーン期間中に以下の条件を全て達成した方に合計5,000マイルをプレゼントします。
① 毎日マイルを1日分ためると500マイル
② ダブルスター以上のステータスで、毎日マイルを30日分ためると1,500マイル
③ ダブルスター以上のステータスで、毎日マイルを90日分ためると3,000マイル
※本キャンペーンにご参加いただくには、口座開設完了後にログインいただけるお客様専用ページから
エントリーが必要です。
■キャンペーン期間
＜口座開設完了期間＞
2026年1月29日（木）～4月30日（木）
＜キャンペーン取引期間＞
口座開設完了日～口座開設完了日の6ヵ月後の末日まで
例：2026年4月1日に口座開設をされた方は、10月31日までに①～③の条件達成で合計5,000マイルをプレゼントします。詳細はこちらをご覧ください。
【株式会社マネースクエア 会社概要】
会社名：株式会社マネースクエア（マネースクエアHD 100％子会社）
所在地：東京都港区赤坂９－７－１ ミッドタウン・タワー40階
代表取締役会長兼社長：相葉 斉
グループ創業：2002年10月
事業内容：FX/CFD取引
金融商品取引業 関東財務局長(金商) 第2797号
【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会
■本サービスに関しての注意事項
取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。
マネースクエア社の店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引が不能となるおそれがあります。
店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引における取引手数料は無料です。
マネースクエア社が提示するレートには、買値と売値に差（スプレッド）があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。
店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%以上です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率（為替リスク想定比率）を基にマネースクエア社が算出した証拠金率を乗じた金額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率（為替リスク想定比率）は変動いたします。店頭CFD取引に必要な証拠金額は、取引総代金の10％です。
以上
